直葬の費用相場・内訳は？費用を抑えるコツやデメリットを解説

「直葬の葬儀費用は安く済むって聞いたことがあるけど、具体的にどの程度なんだろう？」このような疑問をお持ちの方も多いのではないでしょうか？葬儀にはさまざまな方法があり、方法によって必要となる費用は異なります。

直葬は火葬のみを行うシンプルな葬儀方法なので、一般葬よりも費用を抑えられます。亡くなられた方や遺族が「家族だけできちんと見送ることができれば十分」と考えている場合は、直葬を検討してみてくださいね。

こちらの記事では、直葬の費用相場やメリット、注意するべき点を解説します。直葬の費用相場について知りたいと考えている方に役立つ内容となっているので、参考にしてみてください。

そもそも直葬とは

直葬は「火葬式」と呼ばれることもあり、火葬のみを行う葬儀方法です。お通夜や告別式などの宗教的儀礼・儀式を省き、少人数で亡くなられた方を送ります。

亡くなられた方に大人数での葬式を行う希望がない場合や、できるだけ葬儀費用を抑えたいと考えている遺族に、直葬は向いています。

直葬は、一般葬とは異なり葬儀の会場費用や花などの飾りつけ費用を抑えられるため、葬儀費用を抑えることが可能です。

直葬の費用相場

直葬は葬儀費用を抑えられることから、近年は葬儀方法として採用する方も増えています。以下で、直葬の費用相場について解説します。

直葬の費用内訳

直葬を行う際に必要となる費用の内訳は、下記のとおりです。

葬儀社によって費用は異なるため、事前に見積もりをしておくと安心です。火葬代に関しても、自治体によって料金が異なります。

自治体のホームページで火葬料金が掲載されていることが多いため、確認しておきましょう。

東京の費用相場

東京で直葬を行う際の費用は、目安として30万円～40万円程度です。直葬の費用相場は地域によって異なり、物価水準が高い東京は火葬費用も高くなりがちです。

また、東京は公営の火葬場が少ない関係もあり、費用相場が高くなっています。葬儀社によっては10万円以下の「直葬プラン」などを用意していますが、相場よりも著しく低い場合は要注意です。

読経が3分程度で終了するケースや、亡くなられた方に化粧をしないまま火葬するケースなど、遺族が後々になって後悔する葬儀となってしまう恐れがあります。

全国的な費用相場

直葬の全国的な費用相場は20万円～25万円程度です。なお、直葬と他の葬儀方法の費用を比較すると、下記のようになります。

• 一般葬：150万円～200万円程度
• 家族葬：100万円～120万円程度
• 直葬：20万円～25万円程度

一般葬と比較して、直葬は約10分の1程度の費用に抑えられることがわかります。地域によって直葬の費用に差はあるものの、一般葬よりも大幅に費用を抑えられる点は直葬のメリットです。

直葬で費用を抑えられる理由

直葬は葬儀費用を抑えられる点が大きなメリットですが、それにはさまざまな理由があります。「安いから」という理由だけで直葬を選択するのではなく、理由についても把握することが大切です。

宗教的儀礼は行わないから

直葬では宗教的儀礼を行わないため、お布施などを渡す必要がありません。菩提寺(先祖のお墓がある寺)に支払う費用を削減できるため、宗教的儀礼を行う一般葬よりも費用を抑えられます。

実際に、亡くなられた方や遺族が無宗教の場合は、葬儀方法として直葬を選択するケースがあります。

参列者が少ないから

参列者が少ないことで、通夜振る舞いや精進落としなどの費用を削減できます。直葬は、家族や近親者のみで執り行うケースが多く、接待の料理や弁当を用意する必要もありません。

また、参列者が少ないことで遺族の事務的な負担を減らせる点もメリットと言えるでしょう。

会場の設営が不要だから

直葬は火葬のみ行うため、葬儀会場の設営が不要です。会場を利用する料金や、花などの装飾代金もいらない点が、費用を抑えられる理由です。

また、葬儀社スタッフの人件費も削減できるため、盛大な葬儀は不要と考えている場合は直葬が合理的な葬儀方法と言えるでしょう。

火葬の費用を抑えるコツ

火葬はもともと費用が安く、やり方次第ではさらに費用を抑えることが可能です。以下で、火葬の費用を抑えるコツを解説します。

火葬料が無料の火葬場を探す

公営の火葬場の中には、火葬料が無料になるケースがあります。「自治体に住んでいる方のみ無料」など、条件を設けている公営火葬場もあるため、自治体のホームページなどでチェックしてみてくださいね。

また、無料でなかったとしても、そもそも公営の火葬場の費用は10万円程度です。民営の火葬場を利用すると20万円程度の火葬費用が必要になるケースもあるため、費用を抑えたい場合は公営の火葬場を利用するとよいでしょう。

葬儀屋に払う費用を抑える

葬儀社によって直葬の費用は異なりますが、不要なオプションを省くことで費用を抑えられます。多くの葬儀社は、料金体系が「基本料金」と「オプション」に分かれています。オプションを付けすぎると費用相場を超えることもあるため、注意しましょう。

事前に見積もりを依頼して、どのような内容が含まれているか確認することが大切です。

自分で執り行う

葬儀社に依頼せず、自分で直葬を執り行うこともできます。自分で取り行えば、葬儀社に支払う費用を丸々省略できます。

ただし、亡くなられた方の遺体は、法律上死後24時間以内は火葬できません。火葬を行うまで亡くなられた方の遺体を安置する必要があること、必要に応じて安置するためのドライアイスなどを購入する必要がある点は押さえておきましょう。

また、棺や骨壺などの備品も自分で用意する必要があるため、心身的負担と事務的負担が発生する点に注意してくださいね。

埋葬費・葬祭費を申請する

葬儀費用を補助する公的な制度として、埋葬費と葬祭費があります。埋葬費は、亡くなられた方が会社員や公務員で健康保険に加入していた場合に支給されるお金です。

葬祭費は、亡くなられた方が国民健康保険や後期高齢者医療保険に加入していた場合に支給されるお金です。

• 埋葬費：5万円
• 葬祭費：自治体によって異なる(3万円～7万円程度)

葬儀費用の負担を軽減できる公的制度なので、忘れずに申請しましょう。また、自治体に火葬場がない場合、市外の火葬場を利用する料金を補助してくれる自治体もあります。

散骨する

火葬が終わったあとは納骨をするケースが多いですが、菩提寺に納骨せずに散骨することで費用を抑えられます。お墓を購入する場合や室内墓の永代使用代を支払う場合は100万円近くなることもありますが、散骨すればお墓関係の費用はかかりません。

散骨とは、遺骨を粉状にして海や野山に撒く方法です。亡くなられた方が散骨に否定的な場合は現実的ではありませんが、散骨に肯定的であれば検討するとよいでしょう。

直葬のメリット

直葬には、費用を抑えられるだけでなくさまざまなメリットがあります。下記で解説する内容に魅力を感じる場合は、葬儀方法として直葬を検討してみてくださいね。

経済的負担を抑えられる

直葬は、経済的負担を抑えられる点が大きなメリットです。葬儀会場の使用料や参列者に渡す返礼品の用意が不要なので、一般葬よりも費用を抑えることが可能です。

地域差はあるものの、直葬は一般葬の10分の1程度に抑えることもできるでしょう。

遺族の事務的・精神的負担を軽減できる

直葬は、遺族の事務的・精神的負担を軽減できるメリットがあります。大切な家族・親族が亡くなられた後に、葬儀屋の手配や葬儀式場の準備をするのは、心身にも大きな負担となってしまいますよね。

直葬は火葬のみ行うため、遺族は用意するべきことが少ないです。葬儀社に直葬を依頼する場合でも、調整は最低限で済むメリットがあります。

身内でしめやかに執り行える

直葬は、身内だけでしめやかに葬儀を取り行えるメリットがあります。亡くなられた方と親交が深かった方でも、遺族にとっては「よく知らない方」というケースは多いです。

よく知らない方がいると気を遣い、亡くなられた方を送ることに集中できないこともあるでしょう。

直葬では、気心の知れた身内だけで亡くなられた方をお送りできるため、気疲れせずに済みます。

参列者の負担を軽減できる

直葬は、遺族だけでなく参列者の負担も軽減できるメリットがあります。家族や近しい親族のみで行うため、多くの参列者が一堂に会することはありません。

「よく知らない方」と挨拶するのは気疲れするため、高齢の参列者にとっては小さくない負担となります。しかし、直葬は参列者の負担も軽減できるため、高齢の参列者が多い場合でも安心です。

直葬のデメリット

多くのメリットがある直葬ですが、デメリットも存在します。直葬のデメリットもきちんと踏まえたうえで、最適な葬儀方法を選びましょう。

お別れの時間が短い

直葬は、亡くなられた方とのお別れの時間が短いです。一般葬では読経などを行い、数時間かけて亡くなられた方を送りますが、直葬の場合はお別れの時間が10分以内というケースがほとんどです。

「きちんと時間をかけて亡くなられた方を送りたい」と考えている方にとって、直葬は非常にあっさりしていると言えるでしょう。葬儀が終わったあとに「もっときちんと送ればよかった」とならないためにも、直葬のお別れ時間が短い点を押さえておきましょう。

家族・親族の理解が得られないことがある

直葬を行う方は増えているとはいえ、まだまだ少数派です。遺族の中に直葬に否定的な考えを持っている方がいると、葬儀方法をめぐってトラブルになる可能性があります。

特に、年配の方や菩提寺との関係を重んじる方にとって、直葬を「非常識な方法」と捉えることもあります。遺族の方の価値観によっては、直葬の理解が得られない可能性がある点には注意しましょう。

後に弔問客が来ることがある

直葬を行ったあとに、弔問客が訪れる可能性があります。新聞のお悔やみ欄などを見て弔問に訪れてくれる方もいるため、もし弔問客が来たら対応しなければなりません。

負担を減らす目的で直葬を選択しても、多くの弔問客がいると対応に追われる可能性があります。もし香典を受け取ったら、香典返しを用意する必要もある点には留意しましょう。

納骨できない恐れがある

菩提寺の了承を得ずに直葬を行うと、納骨できない場合があります。本来、納骨するには菩提寺の住職による読経を経てから行いますが、火葬では読経などの宗教的儀礼を行わないためです。

菩提寺が直葬に対して理解がある場合は納骨できる可能性がありますが、菩提寺によっては納骨を断られてしまう恐れもあります。そのため、直葬を行う際には事前に菩提寺の理解を得ることが欠かせません。

火葬の費用に関する注意点

直葬を行うときにかかる火葬費用には、いくつか注意するべき点があります。火葬の手続きを行う際に、参考にしてみてください。

火葬場が民営か公営かで費用が異なる

火葬場の費用は、民営か公営かで異なります。

• 公営火葬場：5万円～10万円程度
• 民営火葬場：10万円～20万円程度

費用を抑えたい場合は、公営の火葬場を探すとよいでしょう。また、市外の方が公営の火葬場を利用する際には、市内の方よりも割高になるケースがあるため、確認しておきましょう。

追加費用が発生することがある

葬儀社が用意している直葬プランは「基本料金のみ」となっているケースがほとんどです。オプションの内容次第で追加費用が発生するため、受けられるサービスの内容を確認することが欠かせません。

費用を抑えるためにも、不要なオプションは追加しないこと、オプションを無理に勧めてくる葬儀社の利用は見送ることを検討してみてください。

見積もりをきちんと取る

葬儀社によって直葬費用は異なるため、複数の葬儀社で見積もりを取ってもらいましょう。金額だけでなく、どのようなサービスが付帯しているのか、自分たちは何を行えばいいのかも確認することが大切です。

安いからといって、葬儀を簡素化しすぎると亡くなられた方を心地よく送れません。きちんとサービスを提供してもらえるか、これまでの実績があるかを確認したうえで葬儀社を選んでくださいね。

菩提寺の理解を得る

直葬に否定的な菩提寺だと、納骨ができず戒名もつけてもらえない恐れがあります。トラブルを回避するためにも、菩提寺へ連絡して直葬を行う予定である旨を伝えておきましょう。

納骨を菩提寺に依頼したいと考えている場合は、事前に菩提寺の理解を得ておくことが大切です。

家族・親族の理解を得る

直葬を行うことに対して、家族・親族の理解を得ることも大切です。直葬に対して否定的な考えを持っている家族・親族がいると、葬儀方法をめぐってトラブルになってしまい、亡くなられた方を心地よく送れません。

自分が喪主になる予定で、直葬を希望している場合は「なぜ直葬を行うのか」を、家族・親族に対して説明できるようにしておきましょう。