直葬とは?メリット・デメリットや流れ、費用相場を解説

葬儀費用を抑えたいという思いから、直葬を検討している方も多いのではないでしょうか?

近年、ライフスタイルの変化に伴い、葬儀のスタイルも大きく変化しています。しかし直葬は極めてシンプルな形式での葬儀スタイルとなるため、事前にメリット・デメリットを知ったうえで選択しなければ、後悔することになりかねません。

この記事では直葬の特徴やメリット・デメリット、流れを解説していきます。

1分でわかる!記事の内容
  • 直葬とは火葬を行うことに特化した究極にシンプルな葬儀スタイル
  • 費用相場は一般的葬儀と比較して格安
  • メリット・デメリットをよく知り選択することが大切

直葬とは

直葬とは亡くなった方のご遺体を、安置した場所から直接火葬場へとお送りし火葬を行うことを言います。

通夜式や告別式といった宗教的な弔いを行わないことが、一般葬や家族葬との大きな違いです。火葬のみの葬儀となるため、時間的な面においても、費用の面においても、遺族の方の負担が極めて少ない葬儀形式と言えます。

元々は、生活困窮者や身元不明者のための福祉サービスとして利用されていた葬儀形式でしたが、昨今、故人が高齢で弔問客があまりいない場合などに利用されることが増加してきました。

またコロナ禍を経たことで、感染拡大防止のために近親者のみで故人を見送るスタイルが定着したことも、利用する方が大きく広がりを見せた要因となっています。

このように様々な理由から、究極にシンプルな形式である直葬を、あえて選ばれる方が増加していると言えます。

直葬の特徴

直葬の特徴として以下2つが挙げられます。

  • セレモニーがない
  • 近親者のみで行う

それぞれの特徴について以下に解説します。

セレモニーがない

葬儀といえば一般的には通夜式と告別式を思い浮かべますが、直葬ではそういったセレモニーの一式を執り行いません

通夜や告別式がないため、僧侶による読経や参列者への通夜振る舞いなども行いません。そのため費用を大幅に節約できます。

また、儀式がないことから、厳密に言えば葬儀と呼ぶのは適していないかもしれません。ご遺体を火葬することに特化した形式なのです。

近親者のみで行う

近親者のみで行うことも、直葬の特徴です。葬儀社のご遺体安置所から直接火葬場までご遺体を送る関係上、火葬場の火葬炉の前で故人とのお別れを行うこととなります。

スペースの問題もあり、多くの人が集える場所ではありません。そのため、家族やごく親しい人間だけで見送ることとなります。

また、火葬炉の予約時間に合わせて行うため、時間的にも大きな制約があります。故人とのお別れの時間として取れるのは、10分程度となることが一般的です。

近親者のみで故人を見送るという点で、家族葬というスタイルも同様の特徴があります。

こちらのスタイルも昨今よく聞かれるようになったものです。

家族葬が直葬と異なる点は、通夜や告別式といったセレモニーを行うという点です。家族葬は参列者を親しい方だけに限って、一般葬と同様のセレモニーを小規模で行います。

直葬の大きな特徴は、セレモニーは行わずにご遺体を火葬だけに特化して見送るという、極めてシンプルな葬儀にあります。

直葬の流れ

一般的な葬儀と、直葬の流れは大きく異なります。

人が亡くなると、24時間以内には火葬ができません。そのため、まずはご遺体をどこかに安置する必要があります。

安置する場所としては、葬儀社の安置室やご自宅が一般的です。その後納棺をして火葬場に向かい、荼毘に伏します。火葬が無事に終わったのち、収骨して終了となります。

この一連の流れの中で、一般的に行われる僧侶による読経や、初七日の繰り上げ法要、精進落としなどは行われません。

▼こちらの記事では、直葬の流れについて解説しています。ご臨終からお骨上げまでどんな流れですすめるのか詳しく知りたい方はぜひご一読ください。

直葬のメリット

直葬には以下の3つのメリットがあります。

  • 費用が抑えられる
  • 短時間で終えられる
  • 参列者への対応が少ない

それぞれのメリットについて、以下に解説いたします。一般的な葬儀形式と比較を行い、後悔なく故人を見送れるか見極めて選択してみましょう。

費用が抑えられる

通夜や告別式を行わないため、それらにかかる費用が大きく抑えられます。儀式を行う場合、式場使用料に加え、祭壇・焼香台・香典返礼品・礼状などを準備する必要がありますが、それらにかかる費用が省略されます。

▼こちらの記事では、直葬にかかる費用について更に詳しく解説しています。費用について気になる方はぜひこちらの記事もご一読ください。

短時間で終えられる

短時間で終えられることも直葬のメリットです。一般的な葬儀を行う場合、通夜、告別式を行ったうえでの火葬となり、まる2日間が葬儀の時間として必要です。

それに加えて、冬季やお盆・年末年始などの休暇期間、または友引の前後などは、火葬場や式場が混み合うことがあります。待ち日数が長くなってしまえば、その間ご遺体を安置する期間も長くなってしまいます。

待機の期間が長くなるとご遺族の心身的な負担も大きくなるでしょう。通常火葬を行う際には、儀式を執り行う時間があるため、火葬場を予約する際の時間的制約が生まれます。

しかし火葬のみの直葬であれば、比較的火葬場が空いている時間帯を選べるため、待機時間を極力少なくして火葬を行えます。

参列者への対応が少ない

儀式を行わず、直接火葬場へ向かう火葬に特化した形式であるため、弔問客を受けることがありません。そのため、返礼品や精進落としなども準備の必要がなく、式へ参列した方に対応を行うことがほとんどありません。

遺族の方にとって、家族を失くして精神的な負担が多い時期であるため、参列者へのご挨拶などの対応は、大きな負担となることもあります。対応が少なく済むことは大きなメリットとなります。

直葬のデメリット

直葬には以下の4つのデメリットがあります。

  • 故人とのお別れがじっくりできない
  • 家族・親族の理解が必要になる
  • 弔問客への個別の対応が必要になる
  • 菩提寺の理解を得にくい

故人を見送る際の形式としては、一般的な葬儀とは大きく異なるため、デメリットとなり得る可能性もよく理解しておくことが必要です。

デメリットを含めて検討し、選択することで、悔いのない直葬が行えます。

故人とのお別れがじっくりできない

直葬では故人とじっくりお別れできません。通常、通夜や告別式は2日間かけて行われます。セレモニーを通して遺族は故人を弔い、通夜を終えてから翌日の告別式を迎えるまで、ご遺体に付き添いながら時間をかけて別れを告げられます。

しかし直葬の場合には、遺体安置中の面会もできないことが多いです。火葬場へも直接向かうため、火葬される直前まで故人の顔を見てお別れをする時間が取れないことがほとんどです。

家族・親族の理解が必要になる

直葬が一般的葬儀の形式からかけ離れているため、家族や親族の中には反対する方が出てくる可能性があります。簡素な式であること、宗教的な弔いを行わないこと、弔問客を受けないこと、それらのことから反発を招くことがあるでしょう。

元来、葬儀のセレモニーは見送られる故人のものであるのと同時に、見送る遺族のためのものでもあります。故人と別れる悲しみを参列者と分かち合い、時間をかけた儀式のなかで気持ちを整理するという一面も持ち合わせているのです。

見送る遺族としての感情も家族・親族と共有し、どのように見送りたいのか、理解を得たうえで直葬を利用することが大切です。

弔問客への個別の対応が必要になる

葬儀の際に故人とのお別れができなかったことから、後日自宅へ弔問に訪れる方もいらっしゃるでしょう。そのような弔問客には個別に対応する必要があり、弔問客の数や頻度によっては負担が大きくなります。

葬儀の場において、参列者への対応を避けることで負担を少なくしようと直葬を選んだものの、個別の対応により、かえって精神的負担がかかることもあります。

菩提寺の理解を得にくい

菩提寺との関係性があり、菩提寺に直葬後の納骨を検討している方の場合には、事前に相談をして理解を得ておく必要があります。檀家制度においては、菩提寺が葬儀等の祭祀すべてを行うことを前提としており、葬儀を行わないとその関係性を崩してしまうことになりかねません。

葬儀を行っていない、戒名がついていない、などの理由から、場合によっては納骨を断られることもあり得ます。一方で、宗教不問の霊園や公営の霊園への納骨を考えている場合には、大きな問題はありません。

直葬の費用相場

葬儀を行うには一般的にかなり高額な費用が必要となり、平均して100万円から200万円程度と言われています。平均額に大きな開きがあるのは、参列者の規模や返礼品の数によって額が大きく変動するためです。

一方直葬の費用は、火葬場での火葬費用と遺体安置の間の保管料が主なものとなり、30万円程度で行えます。

ただし、遺体を安置する期間が長くなれば、保管料、ドライアイス代等が加算されます。

直葬で後悔しないための注意点

直葬は極めてシンプルな故人を見送る形式です。特徴をよく把握したうえで適しているかどうかを比較検討し、選択することが後悔しないために大切になります。

見送られる方が直葬を希望しているのであれば、生前から当人が家族・親族に対してその意思を明確に示しておき、理解を得ておくことが大切になるでしょう。

また、葬儀社によっては直葬での葬儀依頼を嫌がるところもあります。祭壇や装飾費用を必要としないことから、葬儀社の利益は少額となってしまうからです。

直葬を希望していても、葬儀としてのセレモニーを追加するように打ち合わせを進めたり、オプションとして様々なものを提案してきたりすることもあるので注意が必要です。

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