訃報の連絡はどうする？具体的な仕方やどこまで知らせるべきか解説

「訃報の連絡って、どのようにお知らせすればいいんだろう？」このような疑問をお持ちの方も多いのではないでしょうか？大切な方が亡くなってしまうと、焦りと精神的なショックから、物事に対して冷静に対処できないこともありますよね。

訃報の連絡は、身内の方に不幸があったときに、親族やお世話になった方々へ行います。親族が亡くなった旨の情報と、生前お世話になった旨の感謝を伝えるのが一般的です。

こちらの記事では、訃報連絡を行う具体的な方法や例文などを解説します。訃報の連絡を行うにあたり、不安や疑問を抱えている方に役立つ内容となっているので、ぜひ参考にしてみてくださいね。

訃報とは不幸を知らせること

訃報(ふほう)とは、人が亡くなったことを知らせる報告です。「訃」の漢字には「死に関して知らせる」という意味合いがあり、訃報の連絡とは「亡くなったことを誰かに伝えること」を意味します。

親族だけでなく、知人や友人の方が亡くなった際も「訃報」という言葉を使います。訃報の連絡と一緒に、葬儀や告別式の日程を伝えることもあるため、もし親族に不幸があったら速やかに訃報の連絡を行わなければなりません。

訃報と葬儀の案内は異なる

訃報は身内に不幸があったことをお伝えするもので、葬儀の案内とは趣旨が異なります。本来であれば、訃報は「亡くなったこと」を伝え、葬儀や告別式の案内は日時が決まってから出すものです。

ただし、実際には、訃報の連絡と一緒に葬儀に関する案内を行うこともあります。親族の方が亡くなられて、葬儀や告別式の日時がスムーズに決まった場合は、訃報の連絡と一緒に葬儀の案内を送って問題ありません。

連絡は喪主が行う

訃報の連絡は、基本的に喪主の方が行います。配偶者や長男、長女が喪主を務めるケースが一般的です。喪主以外が訃報の連絡を行うと、亡くなられた方の情報などが正確に伝わらない恐れがあります。

また、受け手側が「喪主が連絡しないのは失礼だ」と感じる恐れもあるため、できる限り喪主の方が訃報の連絡を行いましょう。

ただし、喪主の方が心身の都合で訃報の連絡を行えないときは、代わりの方を立てても問題ありません。例えば、高齢の方が亡くなられて、配偶者の方も高齢で認知能力が衰えてしまっているケースが考えられます。

もし喪主の方の心身状態が悪い場合や負担が大きい場合は、遺族で分担して訃報の連絡を行うとよいでしょう。

訃報連絡の仕方

訃報の連絡を行う際には「必ずこの方法で」と決まっているわけではありません。状況に応じて、最適な方法で連絡を行うことが大切です。

電話

代表的な連絡方法として、電話が挙げられます。電話であれば、確実に口頭で訃報をお伝えできるメリットがあります。FAXでお送りすることも可能ですが、相手方にFAXがない場合は利用できません。

ただし、大切な方が亡くなられたあとに、多くの方に電話連絡するのは負担となる可能性があります。また、一度でつながらない場合はかけ直す必要があるため、手間に感じることもあるでしょう。

手紙

手紙で連絡する場合は、電話のように何度も同じ話をする必要がありません。また、一度文面を作成すれば、複製して多くの方にお伝えできるメリットがあります。

ただし、手紙の場合は郵送で届くまでタイムラグがあるため「すぐにお伝えできない」というデメリットがあります。実際に、訃報連絡を手紙で行う方は少なく、一般的な連絡方法ではありません。

メール

メールは、手紙と同じように一度文面を作成すれば、使い回せるメリットがあります。ただし、メールで訃報連絡を行う場合は、相手の年齢や立場に配慮しなければなりません。

特に、年配の方には「訃報は直接口頭で伝えるのがマナー」と考えている方も少なくありません。また、亡くなられた方の上司など、目上の方に訃報連絡する際は「メールだと失礼」となるケースもあります。

親族間ではメールのやり取りで問題ないケースがほとんどですが、年配の方や目上の方に連絡する際には注意しましょう。

SNS

LINEなどのSNSで訃報連絡を行うことも可能です。複数の方に連絡しやすいメリットがありますが、訃報の趣旨を考えると、SNSでの連絡は基本的に親族のみとするのが一般的なマナーです。

メールと同様に、年配の方や目上の方は「SNSで訃報を伝えるなんて非常識だ」と感じる恐れがあります。人によっては、そもそもSNSを利用していない方もいるため、注意しましょう。

伝えるべき内容

訃報の連絡を行う際には、基本的に以下の内容をお伝えします。

訃報の内容では「身内が亡くなったこと」を端的にお伝えし、さらに喪主や連絡先を記載しましょう。お通夜・葬儀・告別式の日時や場所が決まっていない場合は、後日連絡すれば問題ありません。

連絡をする範囲はどこまでか

訃報の連絡は、親族だけでなく亡くなられた方と懇意にしていた方、職場でお世話になった方にもお送りします。また、通夜や葬儀の準備を進めるために、葬儀社への連絡も必要です。

家族・親族

家族や親族には、訃報の連絡が必須です。仲が悪い親族がいたとしても、相続手続きや遺産分割協議が必要になることから、家族・親族全員に連絡しましょう。

なお、家族・親族に連絡する際には、先ほどご紹介したどの方法でも問題ありません。メールやSNSで送ってもトラブルに発展するケースは少ないため、連絡しやすい方法を選択してください。

懇意にしていた方

生前、亡くなられた方と懇意にしていた方がいれば、訃報の連絡をします。趣味の仲間や学生時代から付き合いがある方など、会う頻度が高かった方に関しては連絡するのがマナーです。

ただし「頻繁に会っているのは知っているけど、連絡先を知らない」こともあるでしょう。この場合、亡くなられた方のスマホの電話帳などを確認して、連絡先がわかったときのみお送りすれば問題ありません。

会社の関係者

亡くなられた方が在職中の場合や、退職して日が浅い場合は、会社の関係者にも連絡しましょう。上司や同僚の方に連絡すれば足りますが、もし連絡先がわからない場合は会社の総務部などに連絡する方法があります。

在職中に不幸があった場合は、遺族年金の手続きや健康保険手続きなどの関係から、連絡は必須です。退職している場合は判断が難しいところですが、長年勤務してお世話になった会社であれば、連絡するとよいでしょう。

自治体

必要に応じて、自治体や町内会にも連絡を入れます。自治体や町内会によっては、弔慰金や香典を包んでくれることもあるため、地域の風習に倣いましょう。

近隣に住む方々との関係性が薄くても、身内に不幸があった場合はお伝えするのが一般的なマナーです。あわせて、先祖代々の墓を管理する「菩提寺(ぼだいじ)」がある場合は、葬儀や法要の準備を進めるためにも忘れずに連絡をしましょう。

訃報連絡をする順序

訃報連絡をする順序は、一般的に下記のとおりです。

1. 家族・親族
2. 懇意にしていた方
3. 会社の関係者
4. 自治体・菩提寺

関係が深い順に連絡するのが一般的なマナーですが、そこまで厳密に行う必要はありません。電話がつながらない場合なども考えられるため、柔軟に連絡を取りましょう。

メールやSNSで一斉送信する場合は、受け取る方によっては失礼にあたる恐れがあるため、注意しましょう。なお、家族・親族のみで葬儀を行うことを事前に決めている場合は、葬儀が終わったあとに家族・親族以外の方にお伝えする流れでも問題ありません。

訃報連絡の例文

「訃報の連絡を初めてするから、どのように送ればよいのかわからない」という方へ向けて、例文をご紹介します。

亡くなられた方の氏名や日時、生前お世話になったことへの感謝を文面に含めます。また、葬儀などの日時が決まっている場合はその旨を記載しましょう。

葬儀の日時が決まっていない場合は特に言及する必要はなく、近親者のみで行う場合はその旨を記載すれば問題ありません。

訃報連絡をするときの注意点

訃報連絡するときには、いくつか注意するべき点があります。失礼のない訃報連絡をするためにも、以下で解説する内容を参考にしてみてください。

地域の習わしや慣習を確認する

地域の慣習次第では、自治体や町内会から弔慰金や香典などを受け取ることがあります。また、地域の慣習やしきたりで「連絡するのが当たり前」というケースもあり得るため、事前に確認しておくとよいでしょう。

近隣の方や町内会長など、慣習に詳しい方に聞けば失礼がないように振る舞えます。地域によっては、近隣住民が葬儀の手伝いをしてくれることもあるため、地域の習わしや慣習にも配慮しましょう。

葬儀日時や葬儀会場を間違えない

訃報の連絡と一緒に葬儀の日時や場所を伝える際には、誤った情報を伝えないように気をつけましょう。「早く伝えないと」と焦っている状態だと、打ち間違いなどをしてしまうことも考えられます。

葬儀日時や葬儀会場を間違えると、正しい情報を送り直す手間が発生します。そもそも、誤りに気付かなかったら多くの方に迷惑を掛けてしまうでしょう。

訃報連絡を受けたときの返信方法

訃報連絡を「受けた側」の立場になったら、遺族の方々に対して冥福を祈る旨と、健康を気遣う旨を伝えましょう。伝える方法は、ご自身が受け取った方法と同じで問題ありません。メールで連絡を受けたら、メールでお悔やみを伝えればよいでしょう。

「この度は、誠にご愁傷さまでございます。心からお悔やみ申し上げます」「ご無理をなさいませんように」など、相手を思いやる気持ちを示すことが大切です。

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