火葬式のメリット・デメリットとは?費用相場や注意点も解説

火葬式のメリット・デメリットにはどのようなものがあるのか気になっていませんか?お通夜や告別式を行わず、火葬のみをおこなうシンプルな葬儀のスタイルである火葬式。故人の大切な葬儀として選択しても大丈夫なのか心配ですよね。

火葬式は、経済的に余裕のない方や、公に葬儀をしたくない方のために行われてきました。最近では経済的な理由の他にも、ライフスタイルの多様化により火葬式を選ぶ方が増えています。シンプルな葬儀を行いたい方のニーズに合った葬儀スタイルです。

この記事では火葬式のメリット・デメリットについて解説します。火葬式の流れや費用相場、注意点も解説しますので、葬儀の選択に迷っている方はぜひ参考にしてください。

1分でわかる!記事の内容
  • 火葬式は通夜や告別式を行わず、参列者も限られるため費用が安く済むのが大きなメリット
  • 火葬式はご遺族や参列者の負担を軽減できる
  • 故人とゆっくりお別れできないなどのデメリットもあるので慎重に選ぶ必要がある

火葬式とは?

火葬式とは、お通夜や告別式を行わず、火葬だけで見送る葬儀の形態です。ご遺体を安置所から火葬場へ直接運び、宗教的な儀式も省略されるため「直葬」とも呼ばれます。

火葬式はご家族やごく親しい方だけで行う、小規模な葬儀です。お通夜や告別式を2日間に分けて行う一般葬とは違い、火葬のみを行うため、1日で完了します。

火葬式と似た小規模な葬儀の形態には「家族葬」があります。家族葬も、ご家族などのごく親しい近親者のみで執り行う葬儀です。火葬式と違うところは、家族葬も一般葬と同様に1日目にお通夜、2日目に告別式を執り行う点です。

また、1日で完了する点で共通する葬儀に「一日葬」があります。一日葬はお通夜をせず、告別式と火葬を1日で執り行う葬儀の形態です。告別式を行う点に火葬式との違いがあります。

火葬式のメリット

火葬式を行うメリットは以下が考えられます。

  • 葬儀の費用が抑えられる
  • 葬儀にかかる時間が短い
  • 少人数の親しい方だけでお別れができる
  • 参列者への接待の負担が少ない
  • 香典返しの必要がない
  • 宗教にとらわれないお別れができる

詳しくみていきましょう。

葬儀の費用が抑えられる

火葬式を選択する大きなメリットは、葬儀費用が比較的少なく済む点です。

通夜や告別式を行わないため、葬儀会場の費用・人件費・宗教的な儀式の費用がかかりません。また、参列者が少ないため、食事の場を設けたり返礼品を用意したりする費用も抑えられます。

葬儀にかかる時間が短い

葬儀にかかる時間が短く済む点も火葬式のメリットです。

家族葬や一般葬は2日間にわたり通夜と告別式を行いますが、火葬式は1日で終了します。一日葬も文字通り1日で終わりますが、告別式が執り行われるため、儀式を省略する火葬式のほうが短時間で済みます。

他の葬儀では、参列者の招待や葬儀の段取りなど、多くの手続きをこなさなければなりません。しかし、火葬式は打ち合わせや準備の時間も最小限です。

火葬炉の前で10分〜15分程度のお別れになるため、どの葬儀と比較しても最も短い時間で葬儀全体が終了します。葬儀にかかる時間が短いことで、ご遺族の負担がかなり軽減できるでしょう。

少人数の親しい方だけでお別れができる

火葬式は一般的に身内のみで執り行い、多くの参列者を想定していません。ごく親しい方だけで故人を見送りたいと希望する方に火葬式が選択されています。

とくに、故人が高齢の場合は弔問客が少ないことも予想されるため、少人数の親しい方だけでお別れができる火葬式が適していると考えられます。ご遺族も少し気を楽にして臨めるでしょう。

参列者への接待の負担が少ない

火葬式は、弔問客への挨拶や接待などをする必要がほとんどないため、ご遺族の精神的な負担がかなり抑えられます。

一般の葬儀では、2日にわたり来られた方に対して気を遣わなければなりません。慣れない弔問客への対応や挨拶、食事での接待などに追われ、なかなか気が休まらないでしょう。火葬式であれば、親しい間柄の方のみに限られるため、余計な気を遣わずに済みます。

香典返しの必要がほとんどない

火葬式は参列者が親族のみに限られており、葬儀にかかる費用も少ないため、お香典を辞退することが多いです。辞退の旨を伝えていなかった場合は香典をいただくことがありますが、弔問客自体が少ないためその機会も少ないでしょう。

香典を受け取ると、そのあとの香典返しの用意などが大変です。葬儀に参加できなかった方が香典を渡しに、後日弔問に訪れる可能性もあります。香典が不要であれば、事前に香典辞退の旨を伝えておくことをおすすめします。

宗教にとらわれないお別れができる

火葬式は、火葬のみの儀式のため無宗教でのお別れです。通夜や告別式がないので、読経などの宗教的な儀式は行わずお布施も必要ありません。

最近では、核家族化で家にお仏壇がない世帯も増え、宗教的な儀式にあまり関心がない方が増えています。

葬儀の形式にこだわらない方には、お坊さんに読経してもらう儀式の必要性が低いため、火葬式が選択されます。

火葬式のデメリット

火葬式のデメリットは以下の3点です。

  • 故人とゆっくりお別れできない
  • 親族の理解が得られない場合がある
  • 参列者が限られる

デメリットも理解したうえで、検討しましょう。

故人とゆっくりお別れできない

火葬式のデメリットは、故人とゆっくりお別れできない点です。お別れの時間が短いため故人との思い出を偲んだり、お顔を見てお別れを告げたりする時間が限られます。

宗教的な儀式を省略するためお別れの実感が沸かず、気持ちの整理がつかない方もいるようです。きちんとお見送りができなかったと、後悔することがあります。

親族の理解が得られない場合がある

火葬式のような、火葬のみの葬儀スタイルは需要が高まりつつありますが、まだ一般的には浸透していません。ご本人が希望する場合であっても、従来の葬儀の形式を重んじる親族などから理解が得られないことが考えられます。

宗教的な儀式がなくあまりにも簡素すぎるため、故人がかわいそうだと感じてしまう方もいるでしょう。生前からご本人の遺志をしっかり確かめ、ご家族で話し合っておくことが大切です。

参列者が限られる

式への参列者が少ないことはご遺族の負担を軽減するメリットがありますが、葬儀に参加できなかった方から不満が出るデメリットがあります。

最後のお別れをしたかった方の気持ちを害してしまい、トラブルにもなりかねません。故人がお仕事での関わりや交友関係が多かった方であれば、親族以外にも参列を希望する方が多いことも考えられます。

亡くなった方の背景も考慮して葬儀を決定することが大切です。

火葬式の流れ

ここから、火葬式の流れを確かめておきましょう。

  1. 遺体を搬送・安置する
  2. 葬儀の打ち合わせをする
  3. 死亡届を提出する
  4. 火葬場に出棺する
  5. 火葬後に遺骨を骨壺に納める

死亡が確認されたら、まずご遺体の安置場所を確保する必要があります。葬儀会社に依頼してご自宅か専用の安置施設まで、寝台車で搬送してもらいましょう。

無事に安置できたら、葬儀の打ち合わせや死亡届の提出を行います。火葬に必要な「埋火葬許可証」を発行するためには、自治体の窓口に「死体埋火葬許可申請書」と「死亡届」を提出する必要があります。

これらの手続きは、葬儀プランにサービスとして組み込まれていれば、葬儀会社に代行してもらうことも可能です。

火葬の当日には、思い出の品や愛用品などの副葬品を棺に納める「納棺の儀」を行います。納棺の儀を終えたら火葬場へ出棺し、最後のお別れです。炉の中に棺を納め火葬が始まります。

火葬が終わったら遺骨を骨壺に納める「お骨上げ」を行い式は終了です。埋葬許可証を受け取り、なくさないように保管しておきましょう。

火葬式の費用相場

火葬式全体にかかる費用の相場は10〜40万円程度です。一日葬が30〜50万程度、家族葬は80〜110万円程度かかるため、他の葬儀に比べると安く抑えられます。

費用の内訳は以下のとおりです。

火葬式費用の内訳 費用相場
火葬場の利用料 無料〜7万円程度
ドライアイス代 1日1万円程度
寝台車の利用料 1万5,000円程度
葬祭品代(棺・死装束・骨壷など) 5万円〜8万円程度
安置場所の使用料 1日3,000円〜2万円程度
火葬手続きの代行費用 5,000円程度

火葬場の利用料は地域により大きく異なります。また、火葬の日が亡くなられた日から数日後の場合は、ドライアイス代や安置場所の使用料が追加になるケースがあります。

火葬式を選択する際の注意点

最後に、火葬式を選択する際に注意しておいたほうがよいことをチェックしておきましょう。

菩提寺で納骨を断られる可能性がある

菩提寺に相談せずに火葬式を行った場合、納骨を断られる可能性があります。相談せずに火葬式を行うのは失礼にあたってしまうため注意が必要です。

お寺が納骨を行う際は、お坊さんがお経をあげて通夜や告別式を行うのが通常です。宗教的な儀式を行わない火葬式を認めていない菩提寺も多いでしょう。

代々のお墓に入れてもらえなければ、納骨堂・公営墓地・散骨・手元供養などを検討しなければなりません。

最近では菩提寺の考え方により、火葬式での葬儀についても理解を示してくれるところも増えてきているようです。しかし、菩提寺とのお付き合いを大切にするためにも、火葬式を検討していることを事前に相談しておきましょう。

葬祭費が支給されない場合がある

故人が「国民健康保険」か「後期高齢者医療保険制度」に加入していたら、自治体に請求することにより「葬祭費」が支給されます。

しかし、葬祭費はあくまで「葬祭」を行った際に支給するものなので、火葬式が支給の対象外になってしまう可能性があります。

支給される金額は自治体により異なりますが、3万〜7万円が相場です。詳細がホームページに明記されている自治体もあるのでチェックしておきましょう。

遺体の安置ができるか確認する

火葬式を選ぶ際は、ご遺体の安置場所が確保できるか確認しておきましょう。

日本の法律では、亡くなってから24時間以内に火葬することが禁じられています。ご遺体は火葬の日まで自宅や専用の施設などに安置しなければなりません。ご自宅で安置できないときは、安置場所を手配する必要があるため、葬儀会社へ相談しましょう。

火葬の日までに日数がかかるときは、火葬日までの安置場所の確保と費用の確認も大切です。

弔問者が個別に訪問してくる場合がある

火葬式は参列者が限られるため、葬儀に参加できなかった方があとから自宅に弔問に訪れることがあります。個別で弔問客への対応をしなければならないのは、ご遺族にとって負担になってしまうことがあるでしょう。

とくに、故人に交友関係が多かった方であれば、弔問客が多く訪れる可能性があります。そのようなケースでは、一般葬で通夜と告別式を執り行い、一度に弔問客への対応をしておいたほうがよかったと思うかもしれません。

周囲の理解を得ておく

火葬式は宗教的儀式を行わないことや参列者が限られることから、さまざまなトラブルが懸念されます。ご本人が望んでいる場合は、生前からしっかり希望を確認しておき、周囲の方々から理解を得ておきましょう。

また、来られなかった方に対してもしっかりした説明をする必要があります。残念な思いをさせてしまわないように、亡くなったこと・生前のお礼・ご本人の遺志で火葬式を行ったことを挨拶状などで伝えるのも1つです。

火葬だけでも葬儀社に依頼するほうがよい

火葬式はシンプルなので、ご遺族だけで手配ができるのではないかと考える方がいるかもしれません。しかし、葬儀会社にお願いしたほうがスムーズです。

火葬だけとはいえ、ご遺体の搬送・安置・納棺・火葬など手配しなければならないことが多くあります。ご遺体を取り扱うことや、さまざまな手続きは専門的な知識がなければ難しいことです。

すべてご自身で手配すれば、葬儀にかかる費用がさらに抑えられますが、火葬だけでもある程度は費用がかかるため、最終的な金額に大きな差はありません。手続きの手間などをトータルで考えれば、葬儀社にお任せするほうがおすすめです。

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