「通夜をやらずに家族葬をしてもいいの?」「家族葬を行うメリット・デメリットは何か?」通夜なしで家族葬を行うにあたって、このような疑問を持っている方も多いのではないでしょうか?
通夜なしで家族葬を行うことはできますが、メリット・デメリットも当然あります。知らずに執り行った場合、後悔することもあり得るため注意が必要です。
本記事では、家族葬を通夜なしでも行える理由や式の流れ、メリット・デメリットに関することを詳しく解説します。
- 家族葬は通夜をしなくても行える
- 家族葬は1日で終了するため、肉体・精神ともに負担が軽い
- 葬儀会社と事前に費用を確定させておく
家族葬は通夜なしで行える
家族葬は通夜をしなくても行えます。家族葬とは、家族・親戚をメインに内々で行う葬儀です。家族・親戚の他、故人の親しかった友人や勤務先の方が参列することもあります。
家族葬はごく少人数で行われるため、一般の葬儀よりも参列者への応対が少なく、遺族の負担が軽くなります。
通夜とは、家族・親戚・学校の同級生など故人と縁のある親しい関係の人々が集まり、故人を偲びながら最後の夜を過ごす儀式です。
通常、葬儀は2日間をかけて執り行われ、1日目は通夜、2日目は告別式と火葬が行われます。告別式では近所の方など一般の弔問客も招き、故人とお別れをします。
家族葬が通夜なしで行える理由は、原則として一般の弔問客をお迎えしないためです。家族葬では故人と親しかった人々だけが集まり、それ以外の弔問客を呼びません。通夜は行わず告別式だけを執り行い、故人と最後のお別れをするのです。
通夜なし家族葬の流れ
通夜なしの家族葬は次の順で執り行われます。
- 迎え・遺体の安置・納棺
- 告別式・出棺
- 火葬
- 骨上げ(収骨)
それぞれ順に見ていきましょう。
迎え・遺体の安置・納棺
故人が亡くなったあと、担当医師に死亡診断書を書いてもらいます。墓地埋葬法により死亡後24時間を経過しなければ火葬・埋葬してはならないとされているため、死亡してすぐに火葬はできません。
いったん自宅または遺体安置所に遺体を運び、安置した後に納棺します。通常、通夜なしの家族葬では納棺を前日までに行います。
告別式・出棺
遺体を葬儀場へ運んでから告別式です。告別式の手順は通常の葬儀と同様で、式のほとんどは葬儀会社の司会者・スタッフが取り仕切ってくれます。
僧侶の読経と焼香のあとに、喪主・血縁の近い順にお焼香をします。僧侶の退場後、参列者が故人と最後のお別れをして出棺です。
火葬
火葬場に到着してから、炉前の祭壇に遺影を飾ります。その後、僧侶が読経する間に喪主を最初にして、血縁の近い順から焼香します。焼香のあとに棺が火葬炉へ運ばれ、参列者は待合室で火葬の終了を待つという流れです。
火葬が終わるまでの時間は、1時間半から2時間ぐらいでしょう。
骨上げ(収骨)
火葬が終了すると、遺骨を骨壺に納める「骨上げ」をし、埋葬許可証を受取ります。埋葬許可証は遺骨をお墓に埋葬するときに必要な書類なので、必ずもらいましょう。
骨上げのあとで初七日法要と精進落としをするケースもありますが、ほとんどの家族葬では省略されるようです。
家族葬を通夜なしで行うメリット
家族葬を通夜なしで行う主なメリットは、次の5つです。
- 短時間で済ませられる
- 費用を抑えられる
- 遺族の体力面、精神面の負担を軽減できる
- 遠方の親族でも参列しやすい
- 故人とゆっくりお別れができる
短時間で済ませられる
通夜なしの家族葬であれば、すべての儀式が1日で完了します。高齢の参列者や体力が弱っている参列者にとって、短時間で葬儀が終わることは非常にありがたいです。
また、通夜なし家族葬はインフルエンザや新型コロナの感染予防にもつながります。
費用を抑えられる
通常の葬儀の場合、通夜での飲食代・精進落としの費用・返礼品など、参列者へのおもてなしの費用が必要になります。通夜なしの家族葬であれば、おもてなしの費用は必要ありません。
また通夜と葬儀・告別式を一緒に行えば、遠方からの参列者は最低でも1泊しなければなりません。これに対し、通夜なしの家族葬を行えば日帰りで参列できるため、宿泊費は不要です。
遺族の体力面、精神面の負担を軽減できる
通夜と葬儀・告別式を通して行えば、遺族は2日間非常にあわただしく過ごすことになります。参列者に配慮しながら葬儀がスムーズに進行するよう気を張り続けることは、肉体・精神ともに疲弊している遺族にとって、非常に大きい負担です。
通夜なしの家族葬ならば1日で終了するため、遺族の負担を大幅に軽減できます。
遠方の親族でも参列しやすい
通常の葬儀は2日間で行われるため、遠方の親族は時間の都合がつかず参列できないこともあります。
通夜なしの家族葬であれば1日で終わるため、通常の葬儀よりも参列しやすいでしょう。特に遠方の高齢参列者にとっては、体の負担が軽くなります。
故人とゆっくりお別れができる
通夜なしの家族葬は家族・親戚で執り行うため、周囲の目が気になりません。
通常の葬儀では式の進行状況や喪主のスピーチなど考えなければならないことが多く、故人との別れを惜しめない方もいます。
通夜なしの家族葬であれば、参列者の目を気にせず、故人とゆっくりお別れができるでしょう。
家族葬を通夜なしで行うデメリット
家族葬を通夜なしで行う主なデメリットは、次の4つです。
- 菩提寺が許可しない場合がある
- 親族が反対する場合がある
- 葬儀日に参列できない方は見送れない
- 葬儀費用が2日分かかる場合がある
1つずつ解説します。
菩提寺が許可しない場合がある
葬儀は宗教的儀式であるため、菩提寺は通夜・告別式・火葬という一連の流れを重要視します。そのため通夜なしの家族葬の場合、菩提寺が許可しないことも考えられます。
通夜なしの家族葬を行うときは、前もって菩提寺に相談しておきましょう。
親族が反対する場合がある
親族の中には、葬儀は通夜・葬儀・告別式を2日間かけて執り行うべきという考えの方がいるかもしれません。後々トラブルが発生しないように、前もって通夜なしの家族葬について十分説明し、同意を得ておく必要があります。
葬儀日に参列できない方は見送れない
通夜なしの家族葬は1日で執り行われるため、家族葬当日にスケジュールが入ってしまっている方は参列できません。
また、予定が合わず参列できなかった方が、後日弔問に訪れることも考えられます。その場合は個別で対応しなければならず、遺族の負担が増す点も家族葬を通夜なしで行うデメリットです。
葬儀費用が2日分かかる場合がある
利用する葬儀会社によっては、2日分の式場費用を請求される可能性があります。
セレモニーホールなどの式場を借りるとき、通夜がないため葬儀自体は1日で行われるとしても、準備は前日から始める必要があります。
そのため通常の葬儀と同様に、式場を2日間借りることも考えられるのです。
家族葬を通夜なしで行うときの費用目安
通夜なしでの家族葬の費用は、一般的に20万円から50万円です。ただし追加料金や僧侶へのお布施などによって費用は異なります。
通夜なしの家族葬だと通常の葬儀よりも費用は低額になるといわれますが、安くならないケースもあります。後悔しないためにも、前もって葬儀会社から見積りをとり、しっかり確認しておきましょう。
家族葬を通夜なしで行うときの注意点
家族葬を通夜なしで行うときの主な注意点は、次の4点です。
- 葬儀前に詳細を検討する必要がある
- 家族葬特有の対応が必要となる
- 香典は辞退しても受け取ってもいい
- 服装はどうするか
1つずつ解説します。
葬儀前に詳細を検討する必要がある
通夜なしで家族葬を執り行う場合、前もって参列者や葬儀の会場などについて決める必要があります。参列者については、故人の意向・喪主の意向に沿って決めればいいでしょう。
家族や親族以外の参列を遠慮してほしいときは、参列希望者に参列辞退の意向を伝える必要があります。
家族葬の会場は自宅、葬儀場、公民館、公営の斎場などでもかまいません。
通夜なしの家族葬でも香典は受け取れますが、その際には会葬御礼品を渡す必要があります。香典や供物を辞退する場合でも、会葬御礼品は用意しておいてください。
香典は辞退しても受け取ってもいい
通夜なしの家族葬では、参列者から香典を受け取るか否かをあらかじめ決めておく必要があります。結論から言うと辞退する、受け取る、どちらでも構いません。
辞退する遺族のほうが多いようですが、受け取っても問題はないのです。
服装はどうするか
通夜なしの家族葬であっても、喪服を着用しましょう。ただし、場合によっては平服にすることもできます。葬儀の平服とは略喪服を意味します。
男性の場合は、黒以外の地味な色を選びましょう。濃紺、チャコールグレーなどであれば問題ありません。
女性の場合は、黒・グレー・紺のワンピース、アンサンブル、スーツ、パンツスーツです。
通夜なし家族葬についてよくある質問
通夜なし家族葬について、よく聞かれる質問です。通夜なしの家族葬を行う際の参考にしてください。
葬儀社を選ぶときのポイントは?
まず第一候補の葬儀会社が通夜なしの家族葬のプランを揃えているか否かを確認してください。加えて葬儀について打ち合わせをして、葬儀費用を確定させておきましょう。
通夜なしの家族葬自体は1日で終了しますが、会場設営などで前日から準備することも考えられます。こういったケースでは、葬儀会社が2日分の費用を請求するかもしれません。
特に費用削減が通夜なし家族葬を行う目的となっている場合などは、事前に見積りを取って費用を確定させる必要があります。
死亡後すぐ家族葬を行えるか?
死亡後すぐには家族葬を行えません。
墓地埋葬法が死亡後24時間を経過したあとでなければ火葬をしてはならないと規定しているため、逝去から火葬まで24時間は遺体を安置しなければなりません。
安置する場所は自宅、葬儀会社の安置室、火葬場の安置室などがあります。遺族にとって都合のいい場所を選んでください。
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