葬儀費用を安く抑える10の方法｜相場やメリット・デメリットを解説

身内の不幸で葬儀を行う機会は、何度も経験するものではありません。葬儀費用がいくらかかるのか、正確に認識されている方は多くないのではないでしょうか？

葬儀の形式が多様化してきたこともあり、一概に「葬儀費用の目安がいくら」とは言い切れないものの、ある程度まとまった出費を伴うことは事実です。しかも、それが突然訪れた場合には、葬儀の費用が合理的かどうかの判断も難しいでしょう。

今回の記事では、葬儀費用を安く抑えるポイントをご紹介します。故人や遺族が希望する葬儀の形をしっかりと認識して、過剰なサービスを省いていくことが大切です。

葬儀費用を安く抑える10の方法

葬儀費用を抑えるための重要なポイントは、故人や遺族にとって過剰なサービスを省いていくことです。

盛大な葬儀を希望していなければ、多くの参列者を招かずに行う式のほうが適しているでしょう。ごくごく一般的な葬儀がよいのであれば、葬儀社が提示する最もシンプルなプランや、自治体との提携で実施しているプランなどが合っているかもしれません。

葬儀費用を安くするための検討は、故人や遺族にとって必要な葬儀がどのような形かを見極める作業でもあるのです。

• 複数社の見積もりを比較する
• 葬儀の規模を見直す
• 葬儀の形式を見直す
• 公営斎場を利用する
• 市民葬を利用する
• 自宅を利用する
• 祭壇を設けない
• 会食をなくす
• 無宗教葬にする
• 福祉葬を利用する

複数社の見積もりを比較する

葬儀費用を安く抑える基本は、ご自身にとって不要なサービスを省き、費用対効果の高いプランで執り行うことです。そのためには、複数の葬儀社の見積もりを比較しましょう。

葬儀のプランを決める際には、遺族が希望する葬儀の形式に応じて葬儀社が提示するおすすめのプランを参考にすることが一般的です。しかし、葬儀社がおすすめするプランに含まれる詳細な項目やグレードは、各社によってさまざまです。

見積もりを比較することで、リーズナブルな価格設定の葬儀社を探せると同時に、故人や遺族にとって必要なサービスか否かを見極めることにもつながります。

葬儀の規模を見直す

葬儀費用には、参列者の人数が大きな影響を及ぼします。つまり葬儀の規模を見直すことで、費用が削減できる可能性があるのです。

葬儀費用は通常、大きく3つに分けられます。

葬儀の規模を縮小すれば、用意する会場の広さや食事、返礼品の数などが抑えられるため、葬儀一式費用と飲食接待費用の削減につながります。ただし、お布施に関しては規模による金額の影響を受けない点には注意が必要です。

葬儀の形式を見直す

現在は葬儀の形が多様化し、参列者を限定した「家族葬」や、通夜を省略した「一日葬」など、さまざまな形式で執り行われています。

参列者を少人数に限定したり、宗教的な儀式の一部を省略したりなどで、故人や遺族の意向に沿った葬儀が自由に行われることも珍しくありません。

葬儀の形式を変えれば、一般的な形式の葬儀よりも費用を大きく抑制できる可能性が生じます。参列者を少人数に絞れば会場費や飲食費が、宗教的な儀式を省略すればお布施や一部の会場費などが削減できる可能性があるからです。

公営斎場を利用する

公営斎場とは、主に市町村などの自治体が主体となって運営する葬儀会場です。故人や喪主の住所地の公営斎場であれば、民間の斎場よりも安価で利用できる可能性が高いです。

また、火葬場に併設されている公営斎場であれば、葬儀・告別式から火葬場へすぐに移動できるため、マイクロバスの手配が不要となるなど、さらなるメリットもあります。

公営斎場はメリットが多いだけに、予約が取りづらいという難点があります。希望の日程を抑えるのが難しいだけでなく、何日も待たなければならないケースも珍しくありません。

また、原則として地域の住民の利用を想定した施設のため、住民以外は利用できないか、できたとしても割高になる仕組みが多いです。

市民葬を利用する

市民葬とは、故人や喪主の住所地の市区町村などで利用できる、自治体と葬儀社が提携して提供する葬儀プランです。

すべての自治体がこのような市民サービスを提供しているわけではありませんが、一般的な葬儀プランを割引価格で利用できる仕組みが多くみられます。

市民葬の価格に含まれるのは、祭壇や棺、骨壺、霊柩車など葬儀に必須のものが中心です。式場の使用料や会食の使用料は含まれないケースが多いため、すべての金額を含めた見積もりを確認しなければなりません。

提供される葬儀プランは、いわば基本に忠実な形の葬儀です。葬儀の理想の形がある場合には、オプションの追加などで割高になってしまう可能性も否めません。

自宅を利用する

葬儀費用の中でも、比較的大きなウエイトを占めるのが会場費です。このため自宅を葬儀会場に利用して会場費を削減すれば、葬儀全体の費用を抑えることにつながります。

自宅での葬儀は、「故人を自宅から見送れる」「時間的な制約を受けないため、落ち着いて葬儀を行える」などをメリットとして受け止める方も多いようです。

特に近親者だけで執り行う小規模な葬儀であれば、これらのメリットがさらに強く感じられるでしょう。

自宅で葬儀を行うには、祭壇が設置できるスペースや、棺の出入りができる動線の確保などが必要です。焼香の匂いや読経などを気にする方もいますから、近隣への配慮も欠かせません。

これらの制限をクリアできるのであれば、自宅の利用も検討すべき選択肢です。

祭壇を設けない

祭壇を設けない葬儀であれば、大幅な費用の削減が見込まれます。

祭壇の設営に要する費用は、葬儀費用の多くの部分を占めるものの1つです。近親者だけで行う比較的小規模な葬儀であっても20万円程度、大規模な葬儀でグレードの高い祭壇を用いると、100万円近い支出を想定しなければなりません。

ただし、祭壇を使わないという選択肢は、活用できる場面が限られます。

一般的な葬儀では、遺影が飾られた祭壇が会場の正面に据えられており、参列者は祭壇の遺影に向かって合掌します。

この祭壇がない葬儀では、故人の棺、遺体に向かって手を合わせる形になるからです。

このため祭壇を設けない葬儀は、近親者だけで行う家族葬などに限って考えられる選択肢といえます。前述した自宅での葬儀などでは、故人の棺を家族で囲んだ親密な葬儀を営めるのです。

会食をなくす

葬式の中では、通夜のあとの通夜振る舞いや火葬のあとの精進落としなど、いくつかの会食が設けられます。この会食を行わないことも、予算の削減につながります。

「会食を省略するのは、参列者に対してに失礼なのでは？」という懸念が生じるかもしれませんが、必ずしもそうとはいえません。

会食は本来、「故人の思い出話を語る」「喪主が会葬者に対して感謝の意を示す」などの目的で設けられるものです。しかし現在では、葬儀の形とともに参列者の意向も変わってきていることから、その位置づけがあいまいになっています。

通夜を例に挙げましょう。

もともとは身近な方だけが集まり、故人をしのんで最後の夜を過ごす儀式でした。しかし現在は、参列しやすい時間帯に行われる通夜に、一般の弔問客が集まる傾向が強くなり、近親者だけで故人をしのぶという本来の意図は薄れています。

通夜のあとの通夜振る舞いも、礼儀として箸をつけすぐに退席される方もいれば、辞退される方もいるのが実情です。このため通夜振る舞いを行わず、弁当などを粗供養品として弔問客や参列者に渡すケースも珍しくはありません。

会食のない葬儀の形は、費用の面だけでなく、参列者が追悼に来やすい形としても考えられる選択肢です。

無宗教葬にする

無宗教葬とは、その名のとおり宗教的な儀式を行わない葬式です。読経や戒名授与などを行わないため、お布施の必要がありません。

宗教に基づく儀式を行わない代わりに、黙祷を捧げたり、献花を行ったりなど、自由な形で葬儀を行います。自由葬とも呼ばれる葬儀の形式です。

特定の宗教に対する信仰を持たない方が多い日本では、無宗教葬は考え方に合致している葬儀の形式ともいえます。結婚式はキリスト教の教会で行い、初詣は神社に参拝し、葬儀は仏式で行う方が珍しくないからです。

とはいえ、無宗教の葬儀はまだまだ浸透しておらず、親族からの理解が得られない可能性も否めません。

福祉葬を利用する

生活保護を受けている方の世帯では、葬儀費用を捻出するのが極めて困難な可能性もあるでしょう。そのような場合に、自治体からの葬祭扶助を受けて執り行う葬儀が福祉葬です。

葬祭扶助の規定は自治体によって異なりますが、通夜や葬儀・告別式などを行わず、火葬だけの最低限のものであるのが通常です。つまり想定されている費用は、遺体の搬送や安置に必要な費用、棺や骨壺の費用、火葬料などに留まります。

支給条件や支給額も自治体によって異なるため、まずは市区町村に問い合わせてみるとよいでしょう。

葬儀費用はどこから支払う？

葬儀費用を誰が支払うか、どこから捻出するかも重要な問題です。一般的には喪主が負担するとされますが、特段の決まりがあるわけではありません。

葬儀を執り行う前に、「葬儀費用をどこから支払うか」について、親族で話合っておくとよいでしょう。

喪主が支払う

葬儀費用を負担するのは、喪主であるのが一般的とされています。喪主は葬儀の主催者として葬儀の規模や形式を決める立場のため、責任者として費用も負担すべきという考え方に基づくものです。

費用負担者として喪主とは別に施主を立てるケースもありますが、家族が出す葬式ではあまり多い事例とはいえません。支払い能力がない子どもが喪主を務める場合など、特段の理由があるときに限られるのが実情です。

もちろん、必ずしも喪主だけで費用を負担しなければならないわけではありません。喪主が単独で負担するのが難しいケースもあるでしょう。実際に、親族が共同で負担するケースも珍しくはありません。

ただし、親族に負担を求める場合などには、事前にその意思を伝え、話し合っておくことが不可欠です。事前の連絡をせずに喪主が費用を立て替え、あとから他の親族に費用負担を請求すると、トラブルになる恐れも生じます。

相続財産から支払う

故人が遺した相続財産から葬儀費用を拠出するのも、よく使われる選択肢です。極端に豪華な葬儀などを除き、常識的な範囲内で行えば、遺産の中から葬儀費用を支払うことは相続税法のうえでも問題ありません。

ただしこの場合にも、事前に相続人全員に遺産から葬儀費用を支払うことを伝え、合意を得る必要があります。何の連絡も入れずに故人の預金から葬儀費用を引き出した場合などには、後々のトラブルにつながる可能性が否めません。

葬儀ローンを利用する

葬儀は思いがけないタイミングで発生する可能性がありますから、手元の資金に余裕がないケースも考えられるでしょう。その場合には、葬儀ローンを利用するのも有効な選択肢です。

葬儀ローンとは、銀行や信販会社が提供する目的別ローンの1つで、時間的な猶予が少ない葬儀費用の支払いでもすぐに資金を用意できるのがメリットです。

葬儀社によっては、提携している信販会社の葬儀ローンを斡旋してくれるケースもあり、葬儀社での打ち合わせの際に申し込めるなど、手続きの手間も簡略化されています。

あくまでもローン商品ですから、利用するには審査が必要です。職業や年収、勤続年数などによっては、利用できない可能性がある点も認識しておきましょう。

香典でまかなう

葬儀費用をすべてまかなうのは難しいですが、香典も葬儀費用を補う資金として活用できます。

そもそも香典は、故人へのお供え物であるとともに、遺族に対して葬儀費用の一部を支援する意味合いがあります。つまり、葬儀費用にあてるべきお金といえるのです。

しかし、香典だけで葬儀費用をまかなえるケースは多くありません。受け取る香典の金額は、ある程度参列者数に比例するため、参列者が多ければ、それだけ会場費や飲食費などの負担も増えるからです。

給付金を活用する

葬儀費用の一部を補填する意味では、健康保険から支給される「埋葬料」や「葬祭費」などの申請も忘れないようにしましょう。これらの給付金は、故人が加入していた健康保険から「葬儀を行った方」に対して支給されるものです。

支給される金額は保険者によって多少は異なるものの、多くは5万円とされています。自動的に給付されるものではなく、自ら手続きをしなければ受け取れません。

故人が社会保険に加入していた場合は健康保険組合などに、国民健康保険の場合は自治体の窓口に申請します。

また、2年を過ぎると時効によって受給できる権利が消滅することも覚えておきましょう。

葬儀保険を利用する

故人が生前から準備をしておく必要があるものの、葬儀保険を利用するという方法も有効です。

葬儀保険とは、葬儀費用に備える目的に特化した少額短期保険の1種です。亡くなった際に死亡保険金が支払われる点では一般的な終身保険などと同様ですが、葬儀保険は遺族の生活費を保証することまでは想定していません。

保険金は最大でも300万円まで、保険期間も1年間と定められていることから、保険料も一般的な生命保険に比べて低額で加入できます。また、年齢などによる契約のハードルも低く設定されています。

葬儀形式ごとの費用相場

葬儀費用は参列者数や行う儀式の内容などによって、かかる費用に大きな差が生じます。このため葬儀を抑えたいと考えた場合には、費用を圧縮できる項目を合理的に選択しなければなりません。

葬儀形式ごとの費用相場を知ったうえで、「参列者数を少なくすることで費用を抑えるか」「儀式を省くことで抑えるか」など、具体的な方針を決めることが大切です。

葬儀形式	費用相場
一般葬	150万円～200万円
家族葬	100万円
一日葬	40万円～80万円
直葬(火葬式)	20万円～50万円

一般葬の費用相場

一般葬の費用相場は、おおむね150万円～200万円程度といわれます。

一般葬とは、1日目に通夜、2日目に葬儀と告別式を執り行う、以前から行われてきた通常の葬儀形式です。その中でも、知人や仕事で付き合いのあった方、近隣の方なども含め、多くの方に参列してもらう葬儀を一般葬と呼んでいます。

参列者数に制限を設けないため、大きな葬儀会場を用意する必要があることや、飲食や返礼品に予算を割かなければならないことから、最も高い費用がかかる形式です。

家族葬の費用相場

家族葬の費用相場は、おおむね100万円程度といわれています。

家族葬とは、近親者だけで行う小規模な葬儀の形です。参列者数を限定することで会場費の負担が軽くなり、会食や返礼品に要する費用も抑えられます。

家族葬は近年特に増加している葬儀形式ですが、明確な定義があるわけではありません。ごくごく身近な家族だけでの数人で行う葬儀から、故人ととりわけ親しかった友人なども交えて30人ほどの参列者で営まれる葬儀も家族葬と呼ばれています。

参列者数によっては、相場以上の金額になる可能性がある点には注意が必要です。

一日葬の費用相場

一日葬の費用相場は、おおむね40万円～80万円程度といわれます。

一日葬とは、通夜を省いて葬儀・告別式と火葬だけを1日で行う葬式です。規模の縮小が費用の軽減につながる家族葬とは異なり、儀式を一部省略することで費用を抑える葬儀形式といえます。

通夜と通夜振る舞いを行わないことで会場費や飲食費などの支出が減り、他の葬儀形式に比べて大きく費用が抑制されることが特徴です。

儀式の流れを簡略化した形式のため、必ずしも参列者を限定する必要はなく、一般の会葬を受けることもできます。

しかし、通夜を行わない葬儀の形はまだまだ浸透しているとは言い難く、実際に一日葬が営まれるケースは近親者だけで行う家族葬の場合が多いのが実情です。

直葬(火葬式)の費用相場

費用相場は20万円～50万円程度と、他の形式と比較しても低額です。

直送とは、通夜や葬儀・告別式などの儀式を行わず、直接火葬場に搬送して火葬だけを行う形式です。火葬式(かそうしき)とも呼ばれます。

故人との別れの儀式を行うケースもありますが、火葬炉の前で僧侶が読経したり、参列者が焼香したりという程度に留まります。

葬儀形式ごとのメリット・デメリット

葬儀の形式による違いは、何も費用だけではありません。規模や行う儀式に制約を加えることで、さまざまなメリットやデメリットが生じます。

それぞれの葬儀形式のメリット・デメリットを理解して、故人や遺族の希望に沿うものか否かを確認することも大切です。

一般葬のメリット・デメリット

一般葬は古くから浸透しているため、この形式で葬儀を行うことで、違和感を覚える方が最も少ないと考えられるのがメリットといえます。

さまざまな葬儀の形が生まれ、徐々に浸透してきているとはいえ、通常の葬儀として認識されているのは、やはり一般葬です。

費用が高額になりがちなデメリットはあるものの、参列者数が多ければ、それだけ受け取る香典も多くなるという側面があります。このため実質的な負担は、香典によって軽減される傾向がみられるのも特徴です。

ただし、参列者に制限を設けないことは、事前に参列者数を予測しにくいというデメリットもあります。余裕をもった広さの葬儀会場を用意する必要が生じたり、会食でふるまう料理などを多めに用意したりという過剰な負担が生じやすいデメリットがあります。

家族葬のメリット・デメリット

家族葬は、関係性の深い親族や故人の親しい友人などに参列者が限られるため、落ち着いて故人を見送れるというメリットがあります。

さまざまな会葬者を迎える一般葬では、喪主を始めとした主催者側は、ともすればその対応に追われることになりかねません。

少人数で、かつ身内の方々だけで行う家族葬では、そのような心配がなく、故人を悼む時間をゆっくりと取れるのが利点です。

しかし一方で、参列できなかった親族や知人などから不満が生じるリスクは否めません。葬儀後に自宅への弔問を希望する方が多くなる可能性も、心に留めておかなければならないでしょう。

費用の面でも、通夜から葬儀・告別式という流れは一般葬と同様のため、参列者数の影響を受けない項目に関しては、費用の削減につながらないデメリットがあります。例えば宗教者へのお布施などは、一般葬と変わりません。

参列者数が少ないことで、香典の額が少なくなる点も考慮に入れておきましょう。

一日葬のメリット・デメリット

一日葬では参列者の時間的・体力的な負担を軽減できることがメリットと捉えられるケースが多いようです。

一方で、宗教上の教えなどで古くから定着してきた儀式を省略することに対して、違和感を覚える方は少なくありません。このため、親族の同意が得られない可能性も考慮しなければならないでしょう。

また、菩提寺があるご家族は、特に注意が必要です。

本来、通夜から葬儀、火葬という流れには意味があり、一部を省略することを菩提寺が好ましくないと考える可能性は十分にあり得ます。場合によっては、先祖からのお墓に入れないという事態を招きかねません。

入るお墓が決まっているのであれば、一日葬を行う旨を事前に確認することが不可欠です。

直葬(火葬式)のメリット・デメリット

直送のメリットは、葬儀費用が大幅に圧縮できること、葬儀に要する時間が短縮できることなどです。

しかし、一般的な葬儀の形式とはいえず、親族などからの理解を得ることは難しいといえるでしょう。

また一日葬の場合と同様に、先祖代々のお墓に入れないリスクが生じます。宗教的な儀式をほぼすべて省略する形式といえますから、直送の前には親族とともに寺院にも相談することが必須と考えましょう。

葬儀費用に関するよくある質問

葬儀費用を抑えたくても、思い切った葬儀形式を選ぶことに不安を覚える方も少なくないでしょう。葬儀は、ご自身や故人の希望だけでなく、親族の意向も考慮しなければなりません。

葬儀費用を抑えつつ、周囲からも納得される葬儀を行うために、よくある質問も確認しておきましょう。

家族葬には誰を呼ぶべき？

家族葬への参列をお願いする方は、故人の両親や子どもなどの直系の家族、兄弟など血のつながりの濃い親族などが一般的です。

しかし、ごくごく身近な数人の家族で見送る葬儀もあれば、親しかった友人などを招く30人程度の葬儀も家族葬と呼ばれます。つまり、家族葬へ呼ぶ親族などの範囲には、まったく決まりがありません。

とはいえ、どこかで線を引かなければならないのも事実です。まずは参列者数を明確に決め、優先順位の高い方から招待していくのも1つの方法です。

戒名は必要？

戒名(かいみょう)とは、仏教において「仏の戒律を守ると誓った証」「仏弟子(ぶつでし)になった証」として授かる名前です。つまり、仏式の葬儀以外では戒名がなくても問題ありません。

無宗教で宗教不問の霊園に入る場合などには、基本的に戒名は不要です。

逆に言えば、仏式の葬儀を挙げる場合、お寺のお墓に入る場合には戒名がなければなりません。戒名は、死後の世界での故人の新しい名前とされるため、仏弟子となって修行を行ううえで戒名が必須とされているからです。

永代供養墓は費用がかからない？

永代供養墓とは、遺族に代わって寺院や霊園の管理者が供養や管理をしてくれるお墓です。少子化などの背景から、長年のお墓の管理に不安がある方などを中心に広まってきた形式といえます。

一般的な墓地や霊園には毎年の維持費や管理費が必要ですが、永代供養墓は、お墓に入る際に永代供養料を支払う以外には、管理費などが必要ありません。

つまり、初期費用はかかるものの、ランニングコストがかからないお墓と考えればわかりやすいでしょう。

永代供養といっても、多くの方々の遺骨と一緒に合祀(ごうし)されるものや、故人のお墓に一定期間埋葬されるもの、納骨堂に入るものなどさまざまです。お墓を管理してくれる、いわゆる後継ぎがいない場合には有効な選択肢となりますが、埋葬や供養の方法などもしっかりと確認して選ばなければなりません。

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